福岡の葬儀・家族葬 施行事例

「菩提寺がある場合、葬儀の日程を決めてから連絡すればいいのか」

「初七日や収骨後の予定も、一緒に相談した方がいいのか」

葬儀の日程を考える中で、こうした疑問が出てくることがあります。

今回のご家族は、福岡会館で一日葬を行い、収骨後は遺骨を菩提寺へ持参して、その後の法要も寺院へお願いすることを考えていました。

打ち合わせでは、まず火葬場の空き状況から、葬儀と出棺の時間を組みました。その後、初七日の予定を確認し、収骨が終わる時間まで見えた段階で、ご家族がその場で菩提寺へ電話しました。

そこで、収骨後に向かうと到着が遅くなることを相談し、寺院へ伺う予定を翌日の午前へ組み直しています。

まず火葬場の空きから、葬儀と出棺の時間を決める

打ち合わせの最初に確認したのは、火葬場の予約でした。

空いていた時間に合わせ、火葬場への到着を15時30分ごろと想定。そこから逆算して、葬儀は14時ごろ、出棺は15時ごろという流れを組みました。

この段階では、担当者が初七日法要も葬儀当日に行うものとして確認しかけましたが、ご家族から「初七日は後日」という話がありました。

あらためて一日の流れを整理すると、葬儀、出棺、火葬、収骨までを行い、初七日法要は別の日に行う形になります。

ここで重要になったのが、収骨した遺骨を、その後いつ菩提寺へ持っていくのかでした。

遺骨は菩提寺へ預け、その後の法要もお願いする考え

ご家族は、収骨した遺骨を菩提寺へ持参し、寺院で預かってもらうことを考えていました。

さらに、四十九日までの七日ごとの法要についても、菩提寺へお願いする予定です。

そのため、自宅に後飾り祭壇を設けて供養を続けるのではなく、寺院での供養を中心に考えていました。

この希望を実現するには、菩提寺への連絡も「葬儀をお願いします」という確認だけでは終わりません。

葬儀が何時に始まるのか。

何時ごろ出棺するのか。

火葬と収骨が終わるのは何時ごろなのか。

その後、遺骨を持って伺ってもよいのか。

初七日以降をどのように進めるのか。

今回のご家族の場合、こうした予定を寺院とすり合わせる必要がありました。

収骨終了が17時30分ごろと分かり、その場で菩提寺へ電話

葬儀と火葬の流れを確認すると、収骨が終わる見込みは17時30分ごろでした。

そこから菩提寺へ移動すると、到着はさらに遅くなります。

そこでご家族は、打ち合わせの途中で菩提寺へ電話しました。

寺院へ伝えたのは、葬儀が14時ごろ、出棺が15時ごろとなり、収骨を終えるのが17時30分ごろになるという予定です。

そのうえで、収骨後に遺骨を持って伺おうとすると遅い時間になるため、どのようにすればよいかを相談しました。

ここで、最初に考えていた「収骨後、そのまま菩提寺へ向かう」という流れが変わります。

同日中ではなく、翌日の午前11時に伺う予定へ

電話で相談した結果、遺骨を持って菩提寺へ伺うのは、翌日の午前11時とする予定になりました。

ご家族はその時間に寺院へ伺うことを伝え、遺骨を本堂で預かってもらう予定や、初七日以降の法要についても相談しました。

打ち合わせを始めた時点では、火葬場の空き状況から葬儀当日の時間を組んでいました。

そこから、

葬儀当日に初七日法要を行うのかを確認する。

収骨後に遺骨を菩提寺へ持参する予定を整理する。

収骨終了の見込み時間を出す。

その時間では寺院への到着が遅くなると分かる。

その場で菩提寺へ電話する。

翌日の午前へ訪問予定を変更する。

という順番で、葬儀後の動きまで具体的になっていきました。

電話の後には、担当者も会館の地図や日程を寺院へ伝えるため、FAX番号を確認して送信の準備を進めました。

菩提寺への連絡は、葬儀だけでなく収骨後の予定まで伝える

今回、ご家族が菩提寺へ電話したのは、葬儀と出棺だけでなく、火葬・収骨までのおおよその時間が見えた段階でした。

そのため、「葬儀はこの時間です」と伝えるだけではなく、収骨後に遺骨を持参したいが、その時間から伺ってよいかまで具体的に相談できました。

そして、同日中では到着が遅くなることが分かり、翌日の午前へ予定を組み直しています。

菩提寺がある場合、葬儀の日程だけを切り離して考えるのではなく、

葬儀後に初七日法要をどうするのか、収骨した遺骨をどこへ持っていくのか、その移動は何時ごろになるのか

まで整理して伝えることで、寺院側の予定と合わせながら葬儀後の流れを決めやすくなります。

今回も、火葬場の時間を決めただけでは、その後の予定までは確定しませんでした。

収骨までの時間を確認し、実際に菩提寺へ電話したことで、翌日まで含めた予定が具体的になった事例です。

ご葬儀情報

• 葬儀形式:一日葬
• 会場:福岡会館
• 施行時期:2026年7月